Asuene Inc

09/10/2026 | Press release | Distributed by Public on 09/09/2026 19:25

アスエネ、日比谷音楽祭2026のCO2排出量を事後算定

アスエネ株式会社(本社:東京都港区、Founder 代表取締役CEO:西和田 浩平、以下「当社」)は、日比谷音楽祭初の環境パートナーとして、2026年5月30日(土)、31日(日)に開催された同音楽祭2026のCO2排出量を、Scope1-3を対象に事後算定しました。

算定の結果、総排出量は621.60t-CO2eqとなりました。2日間とも晴天に恵まれ、来場者数は前年の14万5千人から22万3千人へ50%以上増加しました。その結果、総排出量は2025年の実績を基に事前算定した結果の436.32t-CO2eqから上回りました。一方、総排出量を来場者数で割った1人あたり排出量は、事前算定の3.0kg-CO2eqから2.8kg-CO2eqへ減少しました。

来場者の増加率が総排出量の増加率を上回ったことで、より多くの人に音楽体験を届けながら、1人あたりの環境負荷を抑えられる可能性が示されました。

日比谷音楽祭2026におけるCO2排出量の事後算定結果

事前算定に合わせて事後算定でも、主催者が直接排出するScope1、会場で使用した電力などに伴うScope2に加え、参加者・主催者の移動、会場設営、物販・飲食、廃棄物などのScope3を対象としました。取得可能な実績データを収集し、把握が難しい項目には推計値を用いて算定しています。

<CO2排出量と主な活動項目における割合>
総排出量:622t-CO2eq
・参加者の移動:330t-CO2eq(53.1%)
・会場設営:178t-CO2eq(28.6%)
・物販・飲食:91t-CO2eq(14.7%)
・エネルギー使用:9t-CO2eq(1.4%)
・廃棄物:7t-CO2eq(1.2%)
・主催者の移動:6t-CO2eq(0.9%)

※各項目は四捨五入しているため、合計値や割合が一致しない場合があります。

来場者数は約54%増、1人あたり排出量は約7%減

2026年は両日ともに晴天に恵まれ、2日間開催のうち1日が雨天だった去年から来場者数は大幅に増加し、22万3千人となりました。また、日比谷野外大音楽堂の改修工事に伴い、東京国際フォーラム ホールAを初めて使用し、日比谷公園、東京ミッドタウン日比谷とをつなぐ会場構成となりました。こうした来場者数と会場構成の変化を受け、総排出量は事前算定の436.32t-CO2eqから621.60t-CO2eqへ、約185t-CO2eq増加しました。特に参加者の移動に伴う排出量は330t-CO2eqとなり、総排出量の53.1%を占める最大の排出源となりました。

一方、来場者数の増加率が総排出量の増加率を上回ったため、1人あたり排出量は事前算定の3.0kg-CO2eqから2.8kg-CO2eqへ約7%減少しました。事前算定の3.0kg-CO2eqは、音楽フェスの世界平均とされる11kg-CO2eqの約3分の1にあたり、事後算定ではさらに低い約4分の1の水準となりました。

日比谷音楽祭は、チケット代がかからず、誰もが気軽に参加できる「フリーでボーダレス」な音楽祭です。近隣から徒歩や公共交通機関で訪れる人や、買い物や食事の途中で立ち寄る人も多く、より多くの人に音楽を楽しんでもらいながら、1人あたりの排出量を抑えられる可能性が示されました。

また今後音楽祭では、削減しきれない排出量をカーボンオフセットすることで、「カーボンニュートラル」なイベントの実現を目指します。

特別対談記事を同時公開

事後算定の結果公表に合わせ、アスエネメディアでは、日比谷音楽祭、特別協賛企業のサントリー株式会社、アスエネによる特別対談を公開しました。イベントが企業と生活者をどのようにつなぎ、サステナビリティへの理解や行動を社会へ広げられるのかを、主催者、協賛企業、環境パートナーそれぞれの立場から語っています。

記事タイトル:【イベント×サステナビリティ】企業と生活者をつなぐイベントの役割。社会課題の解決を広げる共創とは
URL:https://asuene.com/media/8034/

日比谷音楽祭2026 概要

名称:日比谷音楽祭2026
日程:2026年5月30日(土)、5月31日(日)
料金:無料 ※飲食出店等、一部有料プログラムあり
主催:日比谷音楽祭実行委員会 / 一般社団法人日比谷音楽祭
会場:日比谷公園/東京ミッドタウン日比谷/東京国際フォーラム ホールA
URL:https://hibiyamusicfes.jp/2026/

Asuene Inc published this content on September 10, 2026, and is solely responsible for the information contained herein. Distributed via Public Technologies (PUBT), unedited and unaltered, on September 10, 2026 at 01:25 UTC. If you believe the information included in the content is inaccurate or outdated and requires editing or removal, please contact us at [email protected]