日本企業の89％がスキル不足を実感、中堅層採用が最大課題に

人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパンの最新調査によると、日本企業の89％が過去12か月間にスキル不足を経験していることが分かりました。

調査結果のポイント

• 中堅層人材が最も採用困難：55％の企業が中堅層ポジションの採用に苦戦
• ヒューマンスキルや職種横断的に活かせるスキル（ポータブルスキル）への需要が拡大：特に「コミュニケーション力・対人スキル」（48％）が最も求められている
• スキル不足の最大要因は育成・能力開発の不足：41％の企業が指摘
• AI活用への組織的支援は限定的：AIツール導入に向けた研修やサポートを提供している企業は32％にとどまる

中堅層ポジションの採用が最も困難

『2026年ヘイズ アジア給与ガイド』によると、人材確保が特に難しいポジション（複数回答）として、一般社員を中心とした中堅層を挙げた企業が55％と最も多く、次いでマネージャー・ディレクターレベル（48％）、経営層（16％）となりました。

こうした状況を背景に、日本企業の採用意欲はさらに高まっています。今年、人員増を予定している採用担当者は60％に達し、前年（2025年）の39％から大幅に増加しました。

ヒューマンスキルへの需要が一段と高まる

日本では、ヒューマンスキルおよび汎用的スキルに対する需要が引き続き高い状況にあります。最も必要とされているソフトスキル（最大3つまで選択）を尋ねたところ、「コミュニケーション力・対人スキル」を挙げた企業が48％と最も多く、次いで「問題解決力」（29％）、「学習・リスキリングへの適応力」（27％）となりました。

業務の高度化や部門横断での協働が進む中、関係者間の調整力や柔軟なコミュニケーション力が、これまで以上に重要になっています。変化や不確実性が常態化する環境において、こうしたスキルはビジネスを推進する上で不可欠となっています。

育成・研修不足がスキル不足を加速

一方で、こうしたスキルに対する需要の高まりは、限られた即戦力人材を巡る競争を激化させています。業界におけるスキル不足の主な原因（最大3つまで選択）を尋ねたところ、「研修・能力開発の不足」を挙げた企業が41％と最も多く、次いで「他社との人材獲得競争」（40％）、「報酬水準」（30％）となりました。

この結果は、人材育成への投資不足が採用市場に直接的な影響を及ぼしており、企業はすぐに活躍できる人材を求めて採用競争を強めている実態を示しています。

AI活用は進展するも、組織的支援が追いつかず

調査では、日本で働くビジネスパーソンの間でAI活用がすでに広く進んでいる一方、企業側の支援体制は十分とは言えない実態も明らかになりました。仕事でAI技術をすでに活用していると回答したビジネスパーソンは74％に上った一方、AI活用に向けた研修やサポートを提供している企業は32％にとどまっています。

それでも、個人の意識は前向きです。81％のビジネスパーソンが、AI活用に向けたスキル向上プログラムへの参加意欲を示しています。

マネージング・ディレクター　Grant Torrensのコメント：

「日本では、中堅層におけるスキル不足が引き続き最も顕著であり、企業は重要な人材ギャップを埋めるため、採用活動を一段と強化しています。これらのポジションには、専門的な知識に加え、課題解決力や高いコミュニケーション力が求められますが、こうした人材は依然として限られています。

また、職務内容が高度化・複雑化する中で、コミュニケーション力や適応力、学習意欲といったヒューマンスキルは、採用における中心的な要素であり続けています。特に、変化と不確実性が続く環境において、その重要性はますます高まっています。

一方で、日本ではAIツールの活用が急速に進んでいるにもかかわらず、体系的な研修や組織的サポートは十分に整っていません。これは、求められるスキルや日常業務のあり方が、労働市場全体で急速に変化していることを示しています。」

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