集合住宅向け光インターネットサービスブランド
「J:COM 光 Direct」誕生宅内まで光で最大10G、世界最速規格^※1Wi-Fi 7対応

2026年2月17日
JCOM株式会社

JCOM株式会社（J:COM、本社：東京都千代田区、代表取締役社長：岩木 陽一）は、集合住宅を対象とした高速光回線インターネットサービスブランドとして「J:COM 光 Direct」を2026年2月17日（火）から立ち上げます。最大10Gまで増速できる安定した光回線^※2を宅内まで直接提供できるほか、世界最速規格^※1Wi-Fi 7に対応することで、進化した通信技術による、高速で安定した質の高い通信環境をお届けします。

＜「J:COM NET」の通信品質改善に向けた取り組み＞
近年、動画配信サービスの利用やリモートワークの定着化などにより、高速かつ安定した通信環境が求められています。J:COMでは、このようなニーズに応えるべく、2023年からお客さま宅内まで光回線を直接引き込む方式（FTTH）への切り替えを進めています。こうした回線設備の強化に伴い、世界最速規格^※1Wi-Fi 7を「J:COM NET」に標準搭載^※3した新プランの提供を開始しました。
今後も、質の高いインターネットサービスの提供を強化するため、通信設備やサービスを拡充していく予定です。

＜「J:COM 光 Direct」が目指す姿＞
インターネット回線は生活インフラとして必要不可欠な存在となってきていることから、集合住宅においては、入居者が安心して快適に利用できる通信設備を整えることが求められています。
「J:COM 光 Direct」は、入居者の快適なデジタルライフを支えるインフラとして、安定した高速通信と先進技術を備えたネットワーク環境を提供し、物件価値や居住満足度の向上に貢献していくことを目指します。

J:COMは今後もお客さまのニーズに寄り添った、先進的で高品質なサービスを提供してまいります。

＜「J:COM 光 Direct」 5つの特長＞

➀宅内まで光回線^※2で提供が可能に
お客さま宅内まで光回線を直接引き込む方式に対応し、より安定した高速通信環境を実現します。

②世界最速規格^※1Wi-Fi 7を標準搭載^※3
高速・低遅延・大容量通信を実現するほか、従来搭載している次世代　AI Wi-Fi の最適化機能をそのまま採用することで、快適なインターネット環境をお届けします。

③通信速度は最大10Gを提供
高画質動画視聴や、オンライン会議などの大容量通信でもストレスなくご利用いただけます。

④選べる速度・料金プラン
お客さまのニーズに応じ、1G、10Gの速度プランから選択いただけます。

⑤充実のサポートで質の高い通信環境を提供
・トラブル時も安心のサポートで快適
J:COMサービスご利用時に問題が生じた際は、J:COMサポートお問い合わせ窓口での対応のほか、
MY J:COMアプリ内にある、端末診断プラットフォーム（「かんたん診断」）^※4から、「J:COM TV」、「J:COM NET」、「J:COM PHONE」サービスの利用機器の状態をお客さまご自身で確認し、ご利用において問題がないか診断することができます。機器や利用状況に問題がある場合は、その原因と改善方法をMY J:COMアプリから24時間いつでも確認できます。
さらに、「J:COM NET」では、お客さま宅内のWi-Fi環境まで問題ないか診断できることで、トラブル時も充実したサポートで快適にご利用いただけます^※5。
・自社一貫の通信品質管理
インターネットの上位回線から宅内へ届けるアクセス回線までを自社で一貫して保有^※6、管理しています。
アクセス回線を収容する OLT（Optical Line Terminal）などの主要システムの監視や、さまざまな通信情報を収集し、分析することで、障害発生時の早期原因特定や、混雑状況に応じた設備・回線増強を適切なタイミングで実施しています。
これにより、ネットワーク品質を自社でコントロールし、お客さまに高品質で安定したインターネット環境を提供しています。

「J:COM 光 Direct」に関する詳細は、下記サイトをご確認ください。サイトURL：https://business.jcom.co.jp/net/net_mansion.html

_{※1 Wi-Fi通信規格の理論上最大速度比
※2 エリア内であっても、建物あるいは立地条件により、サービスの提供ができない場合がありますのでご了承ください。
※3 宅内終端装置（ONU: Optical Network Unit）のモデルのご指定は受け付けておりません。
※4 一部TV機器や「J:COM NET 光 on auひかり」/「J:COM NET 光(N)」では利用不可。
※5 一部の機器は診断の対象外となります
※6 状況により一部au回線など他社回線を利用する場合がございます}

J:COMのサステナビリティ

J:COMでは、事業活動を通じたサステナビリティ経営を推進しています。お客さまの豊かな「暮らし」を支える企業として、持続的な「地域社会」へ貢献を行い、その土台である「地球環境」と関わるすべての「人」を対象として、4つのマテリアリティと、さらに具体化した12のサブマテリアリティを2023年度に再設定しました。

＜本事業と関連するマテリアリティ＞